もし「南海トラフ地震臨時情報」が戦前からあったらのシミュレーションをしてみた

【はじめに】
この記事では、2010年代に運用が始まった「南海トラフ地震臨時情報」が仮に戦前からあったら、どのぐらいの頻度で発表されていたかをシミュレーションしていきます。

「南海トラフ地震臨時情報」について

東日本大震災を経験するまでは「東海地震に関連する情報」として運用され、2010年代後半に全面的な見直しが行われた「南海トラフ地震に関連する情報」。

気象庁ホームページの「南海トラフ地震に関連する情報の種類と発表条件」のページによると、南海トラフ地震臨時情報の情報発表条件は以下の２つとされています。

• 南海トラフ沿いで異常な現象が観測され、その現象が南海トラフ沿いの大規模な地震と関連するかどうか調査を開始した場合、または調査を継続している場合
• 観測された異常な現象の調査結果を発表する場合

（出典）気象庁ホーム > 知識・解説 > 南海トラフ地震について > 南海トラフ地震に関連する情報の種類と発表条件

要するに、異常な現象が観測されたことを受けて臨時に発表される情報という位置づけです。なので、あくまでも『起きるとは限らない』訳ですし、反対に『臨時情報が出ていない時に巨大地震が起きない訳でもない』点は、繰り返し周知する必要があるかと思います。

具体的な条件についても、上述のページから画像引用します。（↓）

細かいところは各自お調べいただければと思いますが、あくまでも平成から令和に移行するような時期に運用が開始された情報であるため過去の蓄積が不足しています。当然ですが、的中事例などあるはずもありません。そこで、気象庁の「震度データベース検索」などを駆使して、この情報が100年以上も前から運用されていた場合、どんな実績が想定されるのかシミュレーションしていこうと考えました。

※とはいえ、あくまでも素人個人の得られる範囲ですし、科学的根拠のあるものでもありません。加えて、過去のデータが今度も続くとは限らない点はあらかじめご了承ください。

巨大地震警戒：Mw8.0以上

厳密な定義のある言葉ではないものの、「巨大地震」というと、気象庁含め一般にM8以上を指します。そして、「南海トラフ地震臨時情報（巨大地震警戒）」の情報については、

『モーメントマグニチュード8.0以上の地震が発生したと評価』した場合に発表されるとされています。そこで、気象庁とUSGS（アメリカ地質調査所）をもとに過去の事例をできる限り復元してみました。

大正時代以前の歴史地震

• 684年　●　白鳳地震（連動型地震）
• 887年　●　仁和地震（連動型地震）
• 1096年 ●　永長地震（３年後の康和地震を含むかが微妙）
• 1361年 △　正平・康安地震（前震の可能性のある記述はあり）
• 1498年 ●　明応地震（先立つ夏の日向地震は疑わしい）
• 1605年 ●　慶長地震（Mtなら巨大地震級の可能性）
• 1707年 △　宝永地震（翌日に「宝永富士宮地震」が誘発）
• 1854年 ◎　安政東海地震（約32時間後に「安政南海地震」が発生）

この情報が導入されるにあたって大きくフィーチャーされたのが今から２回前にあたる「安政」の２日連続の事例です。「安政東海地震」が旧暦11月４日の午前中に起きると、それから32時間ほど後にあたる旧暦11月５日の夕方に「安政南海地震」が起きました。歴史上で唯一、この「巨大地震警戒」の情報が短期に的中した事例となります。

もちろん、記録に不確かな部分が多いことや、宝永地震など「連動型地震」が起きてしまえば後続地震も何もありません。他方、宝永地震の翌日には現在の静岡県富士宮市付近で誘発地震が起きたと伝わりますし、更にその後には富士山の「宝永大噴火」が起きています。情報にピッタリと当てはまらなくても、普段の数百倍以上の確率で大きな地象現象が起きやすくなっているでしょうから警戒が必要です。

1941年11月19日　●　Mw8.0　日向灘

気象庁によると、マグニチュード（Mj）7.2、最大震度５（強震）とされる「日向灘」の地震は、太平洋戦争勃発の前月に当たる1941年11月に起きました。
「日向灘」は特に20世紀までは大きめな地震が多く、これもそのうちの一つとされていますが、1941年のものは、1931年のMw7.9をも上回り近年では最大級だった可能性があります。USGS（アメリカ地質調査所）によると、Mw8.0・深さ35kmという最新値で登録されています。

当時はもちろん、気象庁も今のような精緻な分析が出来なかったばかりか、モーメントマグニチュードという概念自体が存在せず、仮に存在していたとしても日米の緊張の中でしたらから、このMw8.0という推定値を気象庁が採用したとは思えません。しかし仮に現在の観測網が整備された中で全く同じ地震が起き、Mw8.0というアメリカの情報に接していた場合は、『巨大地震警戒』の情報が出されていたかも知れません。

1944年12月07日　●　Mw8.2　昭和東南海地震

上記地震から３年後の1944年12月7日、Mj7.9・震度６（烈震）の「昭和東南海地震」が起きました。最大震度４～５クラスの中規模地震が頻発した後、翌1945年１月には本震を上回る犠牲者が出たともされる「三河地震」（Mj6.8・震度５）が起きています。
但しこの時も１～２週間程度のうちには連動する巨大地震は起きなかったため「●」評価としました。

1946年12月21日　●　Mw8.4　昭和南海地震

昭和東南海地震から２年を経て、戦後日本を襲ったのが「昭和南海地震」でした。気象庁の観測では、気象官署では最大震度５（強震）でしたが、委任観測所では震度６（烈震）を広く記録していました。地震の規模がMj8.0・Mw8.4という大規模であったことを物語っています。

ただこの地震では、直後に周囲に大地震を誘発せず、M7級の地震が周辺で起きたのは１年以上経ってから（1948年４月の和歌山県南方沖Mj7.0や、同年６月の福井地震）だったことを思うと、『巨大地震警戒』が示す、下の図の行動が『ずばり的中』する事例が決して多くないことは、あらかじめ情報リテラシーという意味でも理解しておくべきかと思います。

反対に、『巨大地震警戒』の情報の対象期間を、数週間でなく『数年スパン（例えば５年）』などとすると昭和以降３例中２例が的中（日向灘→３年後→昭和東南海地震→２年後→昭和南海地震）していることを思えば、（数年間緊張感を維持するのは楽ではないですが）５年程度というのが妥当な警戒期間なのかも知れません。

巨大地震注意：Mw7.0以上

『巨大地震注意』の情報は、Mw7.0以上の地震で発表されるとのことで、上記の『警戒』を除くと昭和以降では５例（６回）、『警戒』を含むと８例（９回）となります。

このうち直後に大地震が起きた事例としては、2004年の三重県南東沖地震が挙げられますが、いわゆる気象庁が情報を設定したもののようなストレートに『的中』となる事例は少なそうです。

1931年11月02日　●　Mw7.9　日向灘

上記の1941年の「日向灘」の10年前にあたる1931年、気象庁マグニチュード7.1（USGS調べのMwでは7.9）となる地震が起きています。
前年に北伊豆地震（Mj7.3・Mw6.9）、２年後に昭和三陸地震が起きた狭間で注目度は高くありませんが、Mw7.9が本当であるならば南海トラフ沿いではかなりの規模となりますし、リアルにこの値が出たら気象庁も『警戒』の情報すら検討しなければならなくなるような規模感です。

1948年04月18日　●　Mw7.4　和歌山県南方沖

昭和南海地震の約１年半後に起きた最大級の余震です。和歌山県南方沖を震源とし、潮岬の真南でほぼ本震の北側に位置していますから、仮にここでMw7.4の地震があれば更に巨大地震が起きるのではないかと警戒感が高まるのは想像に固くありません。今ならSNSが大騒ぎになっているでしょう。

この地震の翌々月1948年６月15日には、紀伊水道（ほとんど和歌山県中南部）でMj6.7で起きましたが、やはりここでも１～２週間を過ぎてからも大きめの地震が起きることに留意すべきでしょう。

1961年02月27日　●　Mw7.5　日向灘

宮崎・日南・都城で震度５を観測するMj7.0の地震。モーメントマグニチュードでは7.5となっています。この時も半年弱後の７月に種子島南東沖でMw7.0の地震が起きるなど、中期的な対応が求められるような状況が想定されます。

1968年04月01日　●　Mw7.5　日向灘

気象庁マグニチュードでもMj7.5とされ、気象庁マグニチュードでは昭和以降最大級とされる1968年の地震では、インフラ被害や津波の高さが他の事例よりも一回り高かったことが知られています。

また、この後も「日向灘」では何回か、該当しそうで微妙に合致しない事例がありましたので、リストだけ掲載しておきます。

2004年09月05日　△　Mw7.3　三重県南東沖（19：07）

実際に１週間程度以内に同規模以上の地震が起きたほぼ唯一の例といって良いのが、2004年に起きた「三重県南東沖」の地震ではないかと思います。

午後７時過ぎに起きて、最大震度５弱を観測。津波注意報が出されるなど、当初はこれが本震だと思われるような規模の地震でした。SNSのある現代であれば、南海トラフ巨大地震の前兆などとして、きっと大混乱に陥っていたのではないかと思うような不気味な地震でした。

2004年09月05日　●　Mw7.4　三重県南東沖（23：57）

そんな９月５日の１回目の地震で津波注意報が解除され、日付の変わる直前（23時57分）。再び最大震度５弱の揺れが近畿地方を襲います。１回目の地震より若干規模が大きく、津波警報が発表されるなどこちらの方が目立った活動となりました。

今で言う「南海トラフ巨大地震」の東南海の領域内という、戦後以降しばらく起きていなかったエリアで１・２回と大規模な地震が起きたことは先行きが不透明な中で大きな不安をもたらすと思われます。そういった中で、『巨大地震注意』の情報が出たときに、冷静な対応が取れるかは注視しなければならないでしょう。

その他「調査中」とされそうな事例

その他、モーメントマグニチュードでは７未満であるものの、気象庁マグニチュードが6.8以上となっている地震は、『調査中』となる可能性があると見てここで列挙しておきます。

• 1923年09月01日　△　Mj7.9　関東大震災の一連の活動
• 1929年05月22日　●　Mj6.9　日向灘地震
• 1930年11月26日　●　Mj7.3　北伊豆地震
• 1938年01月12日　●　Mj6.8　和歌山県南方沖
• 1945年01月13日　●　Mj6.8　三河地震
• 1974年05月09日　●　Mj6.9　伊豆半島沖地震

上を見ると案外ペースとしては多い時期があったように見受けられますね。

【まとめ】頻度も的中率も高くないが、長めのスパンで

ここまで見てきたとおり、そんな頻繁に出されるものではなくて、昭和の前半なら「数年に１回程度」であり、平成以降では数十年に１～２回といったスパンまで落ち着いています。

また昭和以降での的中率に関しても、情報が発表されてから半月程度で『巨大地震』が起こったことは一応なく、M7以上の大地震までハードルを下げても数える程度しかありません。頻度も的中率も、情報の名前から受けるほど『切迫』した訳ではないと言えるかも知れません。

但し、1941 → 44 → 46年とMw8クラスの地震が連発した事例などを見る限り、『数年スパン』では、案外情報として有効かも知れないなと感じる側面もありました。（超）巨大地震の起きる時期には波があることは経験則的にも知られた話しであり、氷河期ほど長くはないですが、地震の活発な時期というのがあるとすれば、それは数日や数週間ではなく、少なくとも数年単位で身構える必要があるのだと思います。

「天災は忘れたころにやってくる」であるとか「地震は日本全国どこで起きるか分からない」とか「地震がいつ起きても良いように備えを」といったフレーズはよく耳にしますが、その緊張感をずっと維持し続けることは困難です。

南海トラフ巨大地震が、宝永のように大規模に連動するのか、安政のように数日単位で連動するのか、昭和のように数年単位で連動するのか、あるいは歴史に残らなかった想定外の挙動を取るのかは神のみぞ知る世界かも知れません。しかし、注意・警戒を長く持ち続ける重要性を再認識しました。

「Mj6.8（Mw7.0）以上」という基準や、「１～２週間」といった警戒期間の目安などといったものは、科学的な根拠を持ったものというより、社会的な制約との妥協の産物であると考えます。すなわち「M6.7以下ならば前駆現象ではない【とは言い切れない】」とか「警戒を解いた後に巨大地震が襲ってくる可能性【が無いとは言えない】」訳ですから。そこまで今の科学では分かりません。

SNSほど過敏に無根拠に恐れる必要はないでしょうが、仮に初めてこの情報が出されたらパニックに陥るでしょう。そして仮に実際に大きな地震が起こらなければ、情報は軽視されていき、そういった空気の中で巨大地震が発生する可能性もはらんでいます。
それでも、数年単位で求められる巨大地震への緊張感を持続できるよう、過去のデータをもとに今度を注視していきたいと思いを新たにしました。