【はじめに】
この記事では、中田敦彦のYouTube大学をウィキペディアで学んでいきたいと思います。今回のテーマは『アフリカ』です。
(2021/06/29)【2030年世界の大変化①】
アフリカの広さと人口の増え方(伸び方)、侮らないでねっ!
面積は3037万平方キロメートルで、地球表面の6%、陸地全体の20.4%を、人口は約12億人、世界人口比では14.72%を占める。
アフリカ
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
動画内での表現とは違いますが、「面積の比較」という記事でみれば『月の表面積』に近いという衝撃の事実も見えてくる「アフリカ大陸」。『アフリカ(30)≒アメリカ(9.38)+中国(9.60)+インド(3.29)+ヨーロッパ(9.7)+日本(0.37)』というのも大袈裟過ぎる言い方ではないようです。
そして、人口は、2018年推定で、13億人(≒ヨーロッパ+北米大陸)に達します。下が英語版から現在の大陸・地域ごとの人口等をまとめた表となります。
そして、今後の推計値に関しては、2050年には20億人前後に達し、「ヨーロッパ+アメリカ大陸」をも上回るというUNDESA(国連経済社会局)の研究結果もあるようです。
リープフロッグ(蛙飛び)で追い抜かれる(ルールを作るのは……)
そんな人口ボーナスな伸びしろある「アフリカ大陸」に、『リープフロッグ(現象/型発展)』の波が押し寄せてきているというのです。
スマホのルールを決めているのが、現代の最大市場の欧米であるのと同じで、一番消費する国がルールメーカーとなるのであって、将来「メインの市場」が変わりうると語っています。世界の市場の中心がアフリカとインドに移っていく、人口増加を侮ってはいけないと続けます。
(2021/07/03)【超加速経済アフリカ①】
2週続けて取り上げた未来予測な動画。この7月の動画は「アフリカ」に特化したものとなりました。
アフリカ大陸は、大きい、涼しい、若い
アフリカ大陸の大きさは上の動画でも触れられている通りです。そして、書籍では中位年齢が19.7歳と語られていましたが、少子高齢化の進む先進レベル4の国(特に日本)には衝撃的な数字といえます。
そして、アフリカ大陸というと、「サハラ砂漠」を代表として赤道直下の暑いイメージがありますが、そうした地域に人が住む都市が形成されるのは多くなく、むしろ「サブサハラ・アフリカ」地域や山岳部の高所にある都市(首都を含む)は『涼しい』地域すらあるほどだというのです。
例えば「リゾート」でウィキペディアを検索すると、アフリカ大陸にも複数の地点が出てきます。欧米のセレブの中には、アフリカの避暑地(季節逆転の影響もある)を持つ人も珍しくないんだそうです。ちなみに、動画の中では『夏の軽井沢』と形容されていましたが、多少疑って調べてみると、
上記「リゾート」に掲載されていた『ケープタウン(南アフリカ)』は、(歴代最高気温は度外視すると)確かに「夏の軽井沢」に近い気候であることが分かります。
中田「今日は、主要エリア4つだけ覚えて帰って!」
アフリカ大陸は広いうえに50以上の国がある。「アフリカの人/地域」と一緒くたにするのは、我々でいう「アジアの人/地域」と纏めて認識されるのと同じ。50以上ある国と地域を理解する入り口として主要エリア(国)4つ覚えて帰って! と語っていたので、ウィキペディアと共に振り返りましょう。
北:エジプト(カイロ)
アラブ世界で最も人口の多い都市であり、アラブ世界及び中東を代表する世界都市の一つ。アラブ連盟の本部所在地でもあり、アラブ文化圏の中心都市である。
南:南アフリカ(ヨハネスブルグ)
首都機能をプレトリア(行政府)、ケープタウン(立法府)、ブルームフォンテーン(司法府)に分散させている。
アフリカを代表する世界都市のひとつに数えられ、アメリカ合衆国のシンクタンクのひとつであるAT Kearneyが2017年に発表した総合的な世界都市ランキングにおいて、ヨハネスブルグは世界53位の都市と評価された。アフリカの都市では首位である。また、2016年に発表された「世界の都市総合力ランキング」では、世界42位と評価された。
都市のGDPは1,100億ドルで、南部アフリカ第1位である。アフリカ最大の証券取引所であるJSEの所在地でもあり、アフリカ最高の金融センターと評価されている。
西:ナイジェリア(ラゴス)
独立後の人口調査は2回だけだが、その人口の推計は1,000万前後と思われ、アフリカ最大級のメガシティである。2016年の都市圏人口では1,283万人であり、世界第24位、アフリカではカイロに次ぐ第2位と推計されている。
東:ケニア(ナイロビ)
東アフリカの中心的都市として、多くの国際機関が本部あるいはアフリカの代表部などを置く。
アフリカのリープフロッグの先進地域
こう書かれている「M-PESA」の凄さがイマイチ分かりませんでしたが、中田さんの熱弁する内容が正しければ、『銀行口座不要で、フルバンクサービス(決済、送金、引き出し、ローンetc)』が可能で、もはや「銀行」が不要という段階まで来ているというのです。これは既に国内サービスどころか、中国の「Alipay」のような銀行口座との紐づけも不要だというのです。プリペイドカードからの「出金」が出来ない日本とはレベル感が既に違うようです。
(2021/07/04)【超加速経済アフリカ②】
医療・物流
日本ではドローンを「ラジコン」の延長線上に捉え、飛行にも様々な規制があるという中で、アフリカのルワンダでは、2016年に『ドローン配送サービス』が開始されていたというのです。
世界初の全国規模でのドローン配送サービスはルワンダでアメリカ企業ジップライン・インターナショナル(英語版)が2016年に開始した[9] → アフリカでドローン配送が拡大、医薬品の在庫切れ解消へ。
ドローン宅配便
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
まず配送されているのが『輸血用の血液』だといい医療に利用されているそうです。加えて、「遠隔AI診断」も導入され始めているとのこと。(日本では医師会の強力な反対があると語られていました。)
日本はかつて進んでいた。日本では「既に利益を得ている人たちの強力なバリアがある」ため、だから今ブレーキがかかっている。そのことに気づけてすらいない。
広告(KOLマーケティング → Vskit)
2014年辺りから中国では消費者の購買行動に大きな影響を及ぼすセレブリティを(KOL:Key Opinion Leader)と呼んでおり、企業の社長や製品開発に携わる技術者、開発された製品を使用するプロなど、その分野に精通し、高度な知識や技術による高い訴求力と信頼性を有していることがインフルエンサーとの大きな違いとなる。
ライブコマース
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
中国では、テレビの広告料が半減以下になった一方で、KOLマーケティングを始めとするネット広告が数倍単位に拡大しているといいます。そのノウハウが、アフリカと中国の合弁会社などによって一足飛びに普及し始めているんだそうです。
海外からの進出
そうした「リープフロッグ型発展」が日本を飛び越えて進んでいる都市が一部にあるアフリカに対し、アメリカからは『シリコンバレーの実験場』(上記のAI診断やドローン)となっている様で、また中国も「一帯一路」構想などで、その影響力を広げています。
そんな風に1990年代をピークに『オワコン』になっていることに気づかない悲しい国:ニッポン と、中田さんが語る中で、中国など諸外国よりも『一人当たりGDPに基づく時代換算マップ』の経験則が、今後活きてくると椿進さんの参考書籍の中で語られているんだそうです。
『アフリカは、日本の過去であり未来』
技術は既に日本の未来を行っているが、そこでのノウハウが「規制撤廃された日本に輸入」されれば、日本国内でのリープフロッグが叶うかも知れない。そして、技術面以外(物心両面)での過去の経験則は、日本に一日の長があるので、『必要なタイミングで必要な資本投下』をすれば日本企業にまだチャンスはあると締めくくっていました。
コメント